アジアサッカー

ACL(AFCチャンピオンズリーグ)2022のスポンサー紹介

アジアのクラブが西ブロックと東ブロックへ分かれて争うACL(アジアチャンピオンズリーグ)。2022年大会では日本から4チームが出場し、3チームが決勝トーナメントへ駒を進めた。
ACLはクラブ単位で出場できる唯一の国際大会ということもあり、出場権獲得を巡りシーズン終了間際には常に話題に昇る大会だ。

そんな国際大会のスポンサー事情に変化が生じていることにお気づきだろうか。
2020年以前のACLでは、中国のビールメーカー『青島』やUAEの航空会社『Emirates』など10社を超えるスポンサーがひしめいていたが、今年のACL公式Webサイトに掲載されている企業はわずか3社となっている。スポンサー激減の理由は定かではないが、新型コロナウイルスによる影響があることは想像に難くない。現に、クラブの財政悪化やロックダウンの影響で2年連続Bチームでの出場、その全チームがグループリーグ敗退となっている中国のスポンサーは全てスポンサーから撤退している。

今回は、ACLの中で現在スポンサーを務めている企業3社を、ビジネス内容と共に紹介する。

NEOM(サウジアラビア)

本社:サウジアラビア
業種:都市開発

ACLの最高位スポンサーを務める『NEOM(ネオム)』は企業ではなくサウジアラビア北西部紅海沿岸の都市開発プロジェクト名、またその地域一体を指す。2017年にサウジアラビアのモハメド・ビン・サルマン皇太子が立ち上げ、多数の事業体の協力のもと『未来型巨大スマートシティ*』の開発を進めている。

これまでのスポンサー像とはだいぶ異なるが、その事業規模は5,000億ドル(約6.7兆円)とも言われており、潤沢な資金があることは間違いないだろう。

プロジェクトの対象分野にはスポーツも含まれており、AFCとのパートナーシップを「歴史的な瞬間を創造し、共有するという野望をAFCと共有しています。AFCの支援により、NEOMは世界的に有名なスポーツの中心地となることでしょう。」と評している。4年前に女性のサッカー観戦が解禁されたサウジアラビアだが、この地域にサッカー専用スタジアムが誕生する日も近いかもしれない。

*スマートシティ…都市内に張り巡らせたセンサー・カメラ、スマートフォン等を通じて様々なデータを収集・統合してAIで分析し、都市インフラ・施設・運営業務の最適化、企業や生活者の利便性・快適性向上を目指すもの(野村総合研究所より引用)

コナミ(日本)

本社:日本
業種:ゲームソフト開発・スポーツクラブ運営

サッカーゲーム『ウイニングイレブン(通称:ウイイレ)*』の開発元で有名なコナミは、後述するモルテンと共に『AFC OFFICIAL SUPPORTERS』と位置づけられている。
ウイイレには2013年からACLモードが実装されており、昨年1月には各国代表による大会のゲーム化の権利を得ている。アジアサッカー連盟(ACL)とのパートナーシップのみならず、『Jリーグ月間MVP』のスポンサーを務めたり、ブラジル代表ネイマールをアンバサダーに起用したりしていることからも分かるようにサッカー界全般との繋がりが強い企業だ。

*ウイニングイレブンは『eFootball™』へ名称が変更されていますが、一般的な呼称としてウイニングイレブンを使用しています。

molten(日本)

本社:日本
業種:競技用ボールなどの製造・販売

2019年よりアジアサッカー連盟(ACL)主催の大会ではmoltenのサッカーボールが使用されている。moltenはJリーグのオフィシャルエクイップメントパートナーを務めているほか、Jリーグ*や天皇杯の公式球を提供している。アジアでは中国やタイなどにも拠点を持ち、2021年からはタイリーグ1部〜3部へもボールを提供するなど国際的に存在感のある企業だ。

*Jリーグ、Jリーグ杯の公式球のブランドはAdidasです。製造をmoltenが行なっています。

番外編:DAZNが放映権を所有

本社:イギリス
業種:スポーツ動画配信サービス

DAZNはACLとの8年間の放映契約を結んでいる。契約金額は明らかになっていないが、スポンサーが激減してなお約6億円もの金額を用意できる背景には、DAZNの存在があるのかもしれない。
ちなみにJリーグとDAZNは12年間で約2,239億円の契約を結んでいる。

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三宅芽実
ASB共同オーナー。 合同会社Angle Inc. 代表として企業のプロダクトマーケティング等に携わる傍らタイサッカー情報を日本語で発信するメディア『タイサッカードットコム』を運営している。